嘘はバレる!?クレジットカードの審査で虚偽申告した場合

消費者金融や、銀行からお金を借り入れる際、審査に必要な収入証明書や在籍確認などが行われます。

クレジットカードを発行するにも審査はありますが、自己申告制なので書類の提出などは求められません。

だからといって、嘘の自己申告をしてしまうとどうなるのでしょうか。

この記事では、クレジットカードの審査で、嘘をつくとどうなるのかを紹介します。

クレジットカードの審査はどれくらい気を遣う必要があるの?

クレジットカードを発行する際に、自己申告する情報はいくつかあります。

それらの情報を、嘘をついと、場合によってはブラックリストに登録されていまい、そのカード会社のカードを発行できなくなってしまうこともあります。

また、嘘をついたカード会社だけでなく、今後カーローンや住宅ローンを組む際にチェックされるクレジットカードヒストリーに傷がつき、自分の信頼を下げてしまうなんて可能性もあるんです。

だからといって、誤字や脱字で嘘と言われても困りますよね。

どの程度気をつける必要があるのかを紹介します。

クレジット会社に申告する情報は、自己申告のため、多少見栄を張って年収を多く申告してしまうこともあると思います。

年収270万の人が300万円など、キリの良い年収を申告することは、そこまで問題ではありません。

しかし、年収200万円の方が、申告で1000万円と大幅に嘘をついた場合、審査側の判断で、収入証明書の提出を求められる可能性もあります。

書類の提出を求められた場合、即座に嘘がバレてしい、ブラックリストに名前がされてしまうので注意が必要です。

他にも、重大な嘘の申告として、偽りの住所や偽名を申告することはいけません。偽名を申告することなんてあるのかと疑問に思う方もいると思いますが、実際にいるのです。

すでにブラックリストに名前が登録されている場合などがあります。

嘘がバレた場合は、強制的に退会させられることもあるのです。

強制退会させられると、退会するまでに利用した金額など、返済しなくてはいけない金額は一括返済しなくてはいけなくなるので、金銭的にも追い込まれます。

限度額が30万円以下のカードについては、収入証明書などの書類を提出しなくても申込みはできます。しかし、書類を提出しないからといって、嘘が見抜かれないわけでは無いのです。

では、カード会社は、どのようにして、嘘を見抜いているのでしょうか。

信用情報機関にその人の過去の情報が登録されていることがあります。

例えば、過去に他のクレジットカードの返済を何度も滞納していたなどの情報が残っていると、カード会社はその人のことを疑います。

日本のカード会社やローンの貸付を行っている会社は、信用情報機関に加盟することが義務付けられています。

なので、発行会社が違うからといって、過去の行いはバレないなんてことは無いのです。

また、勤務している会社情報も信用情報機関には登録されています。

なので、1年前に登録された会社があるに、いま申告された会社が異なり、勤続5年なんて矛盾はバレてしまうのです。

上場企業に務めている方が、年収などを偽って申告した場合はすぐにバレてしまうのです。

上場している企業は、株価や年収などを公開しています。

本来の年収よりも、見栄を張って多く申告しても、カード会社にはすぐにバレてしまうのです。

中小企業に努めている場合は、業界の平均的な給料と、勤続年数から大体の年収を判断します。明らかに嘘の申告だと疑われてしまうので注意しましょう。

基本的にカードローンなどのように、在籍確認の電話が勤務先にかかってくることはありません。

しかし、ステータスの高いカードの審査の場合、申告内容に嘘がないか身長に判断するため、会社に在籍確認の電話がかかってくる可能性があります。

電話内容で、在籍確認とわからないようにな配慮はあるので、嘘をついていないのであれば心配ありません。

クレジットカードの申込みで、偽りの申告することは、最悪の場合詐欺罪として扱われる場合があります。

詐欺罪とまでいかなくても、クレジットカードヒストリーに傷がつくことは、自分の信頼度を下げることに繋がるので、嘘をついても良いことはありません。

また、クレジットカードの審査でチェックされている項目は、どれだけ年収があるのかということも見られていますが、クレヒスなどの信頼度もチェックされているのです。

今よりステータスの高いクレジットカードを発行したいと考えているなら、申告で嘘をつくのではなく、毎月の返済を期限内に行って、信頼度を高めることのほうが効率的なのです。

書類の提出がなくても、カード会社は情報を手に入れる方法がいくつもあるので、正直に自己申告するようにしましょう。